解法: 計算機検証による可約性を伴うAppel–Hakenの放電法証明(1976年)
地図の各国の中に一つずつ点を描き、二つの国が国境を接するたびにその二点を線で結ぶ。すると、「どんな地図も隣国どうしが異なる色になるよう 色だけで塗れるか」という地図彩色の問いは、「このグラフの点を、線で結ばれた二点が決して同じ色にならないように塗れるか」という問いに変わる。
どんな地図も 色目を必要としないことを証明するために、数学者たちは逆を想定する:もしどこかに本当に 色を必要とする地図があるとしたら、そのような厄介な地図すべての中から最小のものを一つ選ぶ。その仮定が矛盾を導けば、そのような地図はそもそも存在し得ない——これは極小反例と呼ばれる古典的な証明戦略である。
どの地図にも双対によって平面グラフが対応する:地図の各領域の内部に一つずつ頂点を置き、二つの領域が辺を共有するたびに対応する二頂点を辺で結ぶ。地図が四彩色可能であることは、この双対グラフ が を満たすことに等しい。ここで は彩色数、すなわち適切な頂点彩色に必要な最小の色数である。ループは決して生じず(領域は自分自身と隣接しない)、多重辺は一つに潰しても彩色可能性に影響しないため、 は単純平面グラフとしてよい。
定理が成り立たないと仮定し、頂点数が最小の反例 を選ぶ:自然数の整列性により、反例が一つでも存在すればこのような が存在する。この極小性が議論全体の原動力である—— の真部分グラフや縮約グラフはすべてより小さく、したがって四彩色可能であり、以降のすべてのステップは「より小さいグラフを彩色してから、取り除いた部分にわたって彩色を修復する」という形でこれを利用する。これはまた、 が疎すぎず硬すぎもしない理由を説明する: は非平面的なので は単純なクリーク障害にはなり得ず、平面的であることが に次のステップで調べる低次数の構造を含ませる。
この戦略——極小反例を仮定し、その必ず現れるはずの部分構造がすべて可約であることを示す——は、Kempe の1879年の試み(Heawood が1890年に誤りを指摘)に遡り、Birkhoff、そして Heesch によって発展させられた。Heesch が導入した回避不能集合と可約性の概念を、Appel と Haken が1977年の Illinois Journal of Mathematics の論文で完成に導いた。
- 彩色数
- グラフ の頂点を、同色の二頂点を結ぶ辺が一つもないように塗るために必要な最小の色数。
- 極小反例
- 主張された定理に反するすべての対象(ここでは平面グラフ)のうち最小のもの。それがさらに小さい反例を含まなければならないことを示して矛盾を導く際に用いる。